小売店・クリニック・整体院・学習塾・事務所の方へ
小売店ならレジと冷蔵ケース、クリニックなら医療機器と電子カルテ、整体院なら施術機器、学習塾なら照明と空調とプロジェクター。業種は違っても、止まれば営業が続けられない点は同じです。
そしてこれらの多くは電灯契約(単相)で動いています。動力の比率が高い工場や大型設備と違い、削減の対象になりやすいのがこの層の特徴です。
空調
お客さまがいる空間は、止められません。出入りが多いほど効率は落ちます。多くの店舗で、電気代の最大の割合を占めます。
照明
営業時間中は点けっぱなし。小売店では商品を見せるために明るさが必要で、LED化が済んでいても点灯時間が長いぶん積み上がります。
業務機器
レジ・POS、サーバー、複合機、電子カルテ、施術機器、プロジェクター。1台ずつは小さくても、台数と稼働時間で積み上がります。
冷蔵ケース・給湯
物販であれば冷蔵・冷凍ケースは24時間。クリニックや整体院では、給湯やタオルウォーマーも意外に大きな負担です。
レジが打てない、カード決済が通らない、照明が点かない、予約システムが見られない。お客さまがいても、商売ができません。クリニックでは診療そのものが止まり、冷蔵保管が必要な薬剤にも影響します。
停電時に電気が使えれば、少なくともその日の営業を続けられます。近隣が止まっている中で開いている店は、そのこと自体が信用になります。
① 市場価格が安い時間の電気を蓄えて、高い時間に使う
電気の契約を市場連動型に切り替えると、単価が時間帯ごとの市場価格で決まります。市場価格が安い時間に蓄電池へ自動で充電し、高い時間はその電気を使うことで、高い時間に買う電気を減らします。 太陽光は一切関係ありません。
② 停電しても、電気が使える
地震・台風・大雪で停電しても、蓄えた電気で照明・冷蔵・空調・通信機器などを動かせます。 復旧まで数日かかることもあり、その間も止まらないことの意味は、業種によって変わります。
この仕組みには、電気の契約の切り替えが必要です。
市場価格に合わせて単価が変わる「市場連動型」の電力会社(新電力)へ切り替えます。沖縄県と離島を除く全国で切り替えられ、手続きもご案内します。
なお市場連動型は、電気が足りなくなる時期に単価が大きく上がることがあります。蓄電池で影響はやわらげられますが、毎月必ず下がるとお約束するものではありません。
太陽光パネルは不要。屋外に据え付ける大きな機器ではなく、室内のちょっとしたスペースに置けます。
停電すると自動で蓄電池からの給電に切り替わり、照明や冷蔵庫、作業機器を止めずに使い続けられます。
奥行きは約17.5cm。ちょっとしたすき間やデッドスペースにも収まります。
静音設計のため、動いているあいだも音が気になりにくく、暮らしや営業のじゃまになりません。
穴あけなどの大規模な工事は必要ありません。分電盤から離れた場所に置く場合は、配線工事が別にかかります。
※ 重さは約100kgあるため、設置場所の床の状態は現地調査で確認します。
「蓄電池は屋根のある一戸建てのもの」と思われがちですが、それは太陽光パネルとセットで考えられていたからです。 この蓄電池は屋根も、日当たりも使いません。市場価格が安い時間の電気をためて高い時間に使う仕組みで、機器は屋内に置くので、 マンション・賃貸物件・テナント店舗でも導入できます。
分譲マンション
専有部分の室内、分電盤の近くに置き場所があれば設置できます。管理規約の確認と管理組合の許可が必要になります。
賃貸住宅・賃貸テナント
建物のオーナーさまの許可があれば設置できます。美容室・飲食店など、テナントで営業されている店舗も対象です。
民泊・貸別荘・店舗
建物の種類は問いません。低圧の電灯契約であれば、戸建てでもマンションの一室でも同じように使えます(動力契約の分は対象外ですが、電灯と別々の契約なら導入できます)。
※ 建物の構造や規約によっては、お受けできない場合もあります。 ご相談の段階で設置できるかどうかを先に確認し、難しい場合はその旨をはっきりお伝えします。
当てはまる場合は、はっきりとその旨をお伝えします。無理にお勧めすることはありません。
電気代の大半が動力
大型設備や工場に近い使い方をされている場合、削減できるのは電灯の分だけです。まず検針票の内訳をご確認ください。
電気代が月2万円に届かない
小規模な事務所では、削減できる金額そのものに上限があります。設備の費用に見合いません。
電気の契約を切り替えたくない
市場連動型の電力会社への切り替えが前提です。いまの契約のままでは効果が出ません。
3つの質問にお答えください。個人情報の入力は不要です。合わない場合は、その旨をはっきり表示します。
建物と電気の使い方を教えてください
Q1. 1か月の電気代は、おおよそいくらですか?
Q2. 建物の種類を教えてください
Q3. 停電への備えは必要ですか?
運営者から
はじめまして。合同会社SOL COMODAの薦田(こもだ)と申します。
はじめに申し上げておくと、私たちは蓄電池の専門業者ではありません。 大阪で民泊とコインランドリーを運営している、いわば電気代を払う側の会社です。
きっかけは、自社のコインランドリー7店舗の電気代を、1年分並べてみたことでした。 結果は電気代の5割から9割が「動力」。乾燥機はガス式です。 つまりうちのコインランドリーに蓄電池を入れても、ほとんど意味がない。 実際、導入していません。
一方で、運営している宿泊施設は違いました。 冬になると光熱費が跳ね上がる。空調も給湯も電気だからです。 同じ「店舗」でも、こんなに違う。 この差を知らないまま契約していたらと思うと、正直ぞっとします。
だからこのサイトでは、効かない場合は効かないとお伝えします。 売りたい気持ちより、あとで「話が違う」と言われるほうが、私たちには困るからです。
お手元に検針票(電気の請求書)を1枚ご用意ください。 それだけで、効くか効かないかの見当はつきます。
合同会社SOL COMODA 代表 薦田 教清
グランピング・民泊・コインランドリー運営/大阪府八尾市
入力は3項目・30秒で完了します
診断もお見積りも無料です。合わない場合は、その理由もお伝えします。
建物のオーナーさまの許可があれば設置できます。置き場所(屋内の床置きで、分電盤の近く)と、分電盤からの配線を現地で確認します。退去時の扱いも、事前に取り決めておくことをおすすめします。
いいえ、動力(三相200V・低圧電力)の分は対象外です。店舗・事務所では電灯契約が主ですが、大型空調を動力で引いている場合、その分は削減できません。検針票が2枚に分かれている場合は内訳をご確認ください。電灯と動力が別々の契約になっていれば、電灯の分で導入できます。
機種によって、停電から電気が使えるようになるまでの時間が異なります。瞬断も許されない機器がある場合は、その旨を必ず事前にお伝えください。UPS(無停電電源装置)との併用が必要になる場合もあります。
機器ごとに必要な電力が異なります。どの機器を停電時に動かしたいのかを先にお聞きし、必要な容量と接続方法をご提案します。医療機器メーカーの指示も併せてご確認ください。
はい。市場価格に合わせて単価が変わる「市場連動型」の電力会社(新電力)への切り替えが前提です。沖縄県と離島を除く全国で切り替えられ、手続きもご案内しますので、ご自身で電力会社を探す必要はありません。切り替えたくない場合は、この仕組みの効果は出ません。
上がることがあります。市場連動型の単価は、寒波や猛暑、発電所の停止などで電気が足りなくなると大きく上がることがあります。蓄電池があれば、価格が高い時間にためた電気を使えるため影響をやわらげられますが、容量を超えて使う分や、高い状態が何日も続く場合は影響を受けます。毎月必ず電気代が下がるとお約束するものではありません。
機器保証・工事保証・容量保証は、それぞれ年数と対象範囲が異なります。お見積り時に、どの保証が何年付くのかを書面でご確認ください。
お見積りのために、施工を行う提携先の販売会社へ提供します。それ以外の第三者へ提供することはありません。
申し訳ございませんが、沖縄県と離島は現在、施工をお受けできません。
お住まいの地域ごとの電気の単価は、全国のご案内ページからご確認いただけます。
3つの質問に答えるだけ。合わないと分かれば、その理由もお伝えします。