クリニック・歯科医院の電気代と停電対策

公開：2026年9月14日

クリニックや歯科医院にとって、電気代は固定費の一つです。ただ、医療機関には一般の店舗と決定的に違う点があります。 停電が「売上の損失」ではなく「診療の中断」になることです。

この記事では、医療機関の電気代の特徴を整理したうえで、停電への備えとしての非常用電源を比較します。あわせて、蓄電池で賄える範囲と、賄えない範囲をはっきり書きます。

この記事の前提
ここで想定しているのは、低圧契約の無床の診療所・歯科医院です。契約電力が50kW以上の高圧契約の医療機関や、入院設備のある施設、生命維持に関わる機器を使う施設は、専門の設備業者による非常用発電設備の検討が必要で、この記事の範囲を超えます。

医療機関の電気代の特徴

診療科によって違いはありますが、電気を使っている主なものは次のとおりです。

① 空調

待合室と診察室、処置室。体調の悪い方が来院されるため、室温を快適に保つことが一般の店舗以上に求められます。換気の頻度が高いぶん、空調の負担も増えます。

② 医療機器

検査機器、画像診断装置、滅菌器（オートクレーブ）、歯科ユニット。機器の種類と台数で、電気代は大きく変わります。

③ 保管設備

薬剤やワクチンを保管する冷蔵庫。温度管理が必要な物品は、停電時の影響がそのまま損失と安全性の問題になります。

④ 事務・情報機器

電子カルテ、レセプトコンピュータ、予約システム、照明。電子カルテが止まると、診療そのものが進められない医院も少なくありません。

事業所の電気には、照明やコンセントに使う「電灯」（単相）と、業務用の機械を動かす「動力」（三相200V・低圧電力）の2種類があります。

歯科医院では、コンプレッサーやバキューム、業務用エアコンが動力で引かれていることが少なくありません。そして、ここで扱う蓄電池が対応するのは電灯の分だけです。動力で動いている機器は、電気代の削減の対象にも、停電時のバックアップの対象にもなりません。

検針票が「電灯」と「動力」の2枚に分かれていたら、まずそれぞれの金額を確認してください。
停電時に動かしたい機器が動力で動いている場合、蓄電池は備えになりません。

停電したとき、医療機関で起きることを整理しておきます。

特に電子カルテのデータについては、予期せず電源が落ちることによる影響も考える必要があります。サーバーやパソコンには、蓄電池とは別にUPS（無停電電源装置）を用意しておくのが一般的な備えです。

種類	向いている用途	注意点
UPS 無停電電源装置	停電の瞬間にサーバーやパソコンを途切れさせない。安全にシャットダウンする時間を稼ぐ	持続時間は数分〜数十分程度が一般的。長時間の停電には対応できません
ポータブル電源	照明、スマホ、小型の機器を一時的に動かす	容量が小さく、医療機器や空調を長時間動かすのは難しい
発電機	燃料があれば長時間電気を供給できる	屋外設置が必要、騒音・排気、燃料の保管と定期的な点検が必要。都市部の医院では置き場所が課題
定置型蓄電池	停電時に照明・空調・電灯系の機器を数時間単位で動かす。平常時は電気代の削減にも使える	動力の機器は対象外。何をどれだけ動かすかで必要な容量が変わる

現実的には、サーバーやカルテ端末はUPSで瞬断を防ぎ、照明・空調・保管庫は蓄電池で数時間をつなぐ という組み合わせが、低圧契約の診療所では検討しやすい形です。

定置型の蓄電池は、平常時にも役割があります。 単価の安い深夜の電気を蓄えておき、診療時間中にその電気を使うことで、電気を買う単価を下げられます。

東京電力エリアの例では、従量電灯Bの第2段階が36.40円/kWh、スマートライフS/Lの夜間（1時〜6時）が27.86円/kWhで、 1kWhあたり8.54円の差があります（2026年5月時点）。太陽光パネルは必要ありません。

医療機関の停電対策は、何が止まると困るのかを具体的に書き出すところから始まります。電子カルテ、保管庫、照明、空調、処置に使う機器。そのうえで、それぞれが電灯で動いているのか、動力で動いているのかを確認します。

電灯で動く機器が中心なら、蓄電池は停電対策と電気代の削減を兼ねる選択肢になります。動力の機器が中心なら、別の手段を考えるほうが確実です。 検針票と、止まって困る機器のリスト。この2つがあれば、判断に必要な材料はそろいます。