旅館・ホテルの電気代|客室稼働と光熱費の関係

公開:2026年9月14日

宿泊施設の和室でくつろぐ様子

旅館やホテルの光熱費には、やっかいな性質があります。 お客さまが減っても、思ったほど下がらないことです。 客室が半分空いていても、ロビーの空調も、厨房の冷蔵庫も、大浴場の保温も止まりません。

この記事でわかること

  • 宿泊施設の光熱費の構造
  • 稼働率が変わっても下がらない費用
  • 給湯と空調が占める割合
  • 停電時の宿泊客対応
  • 低圧契約の施設でできること

読むのにかかる時間:約4分 / 出典は記事の末尾に記載しています

読む前に、向き不向きだけ先に確かめることもできます。 電気代の削減効果は、もともとの電気代の大きさで決まります。合わない場合は、その旨をはっきり表示します。

この記事では、宿泊施設の光熱費の構造を「稼働率に連動する費用」と「連動しない費用」に分けて整理します。 そのうえで、低圧契約の小規模な宿でできることと、停電時のお客さま対応についても書きます。

この記事の前提
客室数の多いホテルや大型旅館の多くは、契約電力50kW以上の高圧契約です。 高圧契約の施設は、ここで扱う蓄電池の対象外になります。 この記事は、低圧契約の小規模な旅館・ペンション・ゲストハウスを主に想定しています。 一棟貸しの民泊については、民泊の光熱費の記事で実データをもとに書いています。

宿泊施設の光熱費は、2種類に分かれる

旅館・ホテルで見るところ 光熱費は2種類に分かれる 給湯と空調が大きい理由 低圧契約の小規模な宿でできること 停電時に宿泊客をどう守るか 客室の稼働と光熱費は、連動しきりません
規模と契約によって、打てる手が変わります。
種類中身稼働率が下がると
稼働率に連動する費用 客室の空調、客室の照明、シャワー・給湯、客室の冷蔵庫、洗濯・リネン ある程度は下がる
稼働率に連動しない費用 ロビー・廊下の照明と空調、厨房の冷蔵・冷凍設備、大浴場の保温・循環、フロント・予約システム、非常灯 ほとんど下がらない

閑散期に売上が落ちても光熱費が同じように落ちないのは、この「連動しない費用」があるからです。 稼働率が低い月ほど、売上に占める光熱費の比率は上がります。

給湯と空調が大きな割合を占める理由

宿泊施設で特に大きいのは、給湯と空調です。

ただし、大浴場のボイラーはガスや重油という施設も多く、その場合は給湯の費用は電気代ではなく燃料費に出ています。 自施設の給湯が何でまかなわれているかで、電気代の中身は大きく変わります。

「動力」の電気は対象外です。
旅館では、浴場の循環ポンプ、業務用エアコン、厨房の大型冷蔵設備などが 動力(三相200V・低圧電力)で引かれていることがあります。 蓄電池で削減できるのは電灯(単相)の分だけです。電灯と動力が別々の契約になっていれば、動力契約があっても電灯の分で導入できます。検針票で電灯と動力の内訳を確認してください。

低圧契約の小規模な宿でできること

まず運用で見直せること

買う時間を変えるという方法

運用の見直しで下げ切ったあとは、同じ量の電気を安い時間に買う方向があります。 電気の契約を市場連動型の電力会社(新電力)に切り替えると、単価は時間帯ごとの市場価格で決まります。 市場価格は、時間帯・季節・天候で大きく変わります。一般に、晴れた日の昼間は太陽光発電が増えて安くなりやすく、夕方から夜にかけては高くなりやすい傾向があります。一方で、寒波や猛暑などで電気が足りなくなると大きく高騰することもあるため、毎月必ず電気代が下がるわけではありません。

蓄電池に市場価格が安い時間の電気を蓄えておき、市場価格が高くなりやすいチェックイン後の夕方から夜などに使う。 お客さまの過ごし方は何も変えずに、買う単価だけを下げることになります。太陽光パネルは必要ありません。

停電したとき、宿泊客をどう守るか

宿泊施設の停電は、お客さまがそこで夜を過ごしているという点で、店舗の停電とは重みが違います。

すべてを動かし続けるのは現実的ではありません。 「停電時にこれだけは守る」という範囲を決めておくことが備えの出発点です。 たとえば、共用部の照明、Wi-Fi、スマホの充電場所、フロントの端末。 この範囲が決まれば、必要な容量も、蓄電池で足りるかどうかも判断できます。

山間部や海沿いの宿では、台風や大雪による停電は想定しておくべきリスクです。 停電の夜にも明かりがついていた宿は、そのことがお客さまの記憶とレビューに残ります。

まとめ

そのうえで確認すべきは3つ。契約が低圧か高圧か、給湯が電気か燃料か、電灯と動力の内訳。 低圧契約で、電灯の電気代が大きい小規模な宿であれば、買う時間帯を変える方法と停電への備えを、同時に検討する価値があります。

※ この記事の内訳や金額は、各業種の一般的な設備構成と消費電力をもとにした目安です。実際の金額は、設備の種類・稼働時間・契約内容によって変わります。 当社が大阪で運営するコインランドリー7店舗と宿泊施設の電気料金データ(12か月分)も参考にしています。

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