旅館・ホテルの電気代｜客室稼働と光熱費の関係

旅館やホテルの光熱費には、やっかいな性質があります。 お客さまが減っても、思ったほど下がらないことです。 客室が半分空いていても、ロビーの空調も、厨房の冷蔵庫も、大浴場の保温も止まりません。

この記事では、宿泊施設の光熱費の構造を「稼働率に連動する費用」と「連動しない費用」に分けて整理します。 そのうえで、低圧契約の小規模な宿でできることと、停電時のお客さま対応についても書きます。

宿泊施設の光熱費は、2種類に分かれる

閑散期に売上が落ちても光熱費が同じように落ちないのは、この「連動しない費用」があるからです。 稼働率が低い月ほど、売上に占める光熱費の比率は上がります。

給湯と空調が大きな割合を占める理由

宿泊施設で特に大きいのは、給湯と空調です。

• 給湯：客室のシャワー、大浴場、厨房の洗い物。冬は水温が下がるぶん、同じ量のお湯をつくるのに多くのエネルギーが要ります
• 空調：お客さまは在室中ずっと空調を使います。自宅と違って「使っていない部屋を消す」という判断が働きません

ただし、大浴場のボイラーはガスや重油という施設も多く、その場合は給湯の費用は電気代ではなく燃料費に出ています。 自施設の給湯が何でまかなわれているかで、電気代の中身は大きく変わります。

低圧契約の小規模な宿でできること

まず運用で見直せること

• 空室の空調と照明：チェックアウト後、清掃が終わった客室の空調を確実に切る
• 共用部の照明：お客さまの少ない時間帯の廊下やロビーを、安全を損なわない範囲で減灯する
• 閑散期の客室の使い方：予約を特定のフロアや棟に寄せ、使わないエリアの空調を止める
• 給湯の温度設定：必要以上に高くしていないか。ただし下げすぎはお客さまの不満に直結します

買う時間帯を変えるという方法

運用の見直しで下げ切ったあとは、同じ量の電気を安い時間帯に買う方向があります。 東京電力エリアの例では、従量電灯Bの第2段階が36.40円/kWh、スマートライフS/Lの夜間（1時〜6時）が27.86円/kWhで、 1kWhあたり8.54円の差があります（2026年5月時点）。

蓄電池に深夜の安い電気を蓄えておき、チェックイン後の夕方から夜、朝の給湯や空調の時間帯に使う。 お客さまの過ごし方は何も変えずに、買う単価だけを下げることになります。太陽光パネルは必要ありません。

停電したとき、宿泊客をどう守るか

宿泊施設の停電は、お客さまがそこで夜を過ごしているという点で、店舗の停電とは重みが違います。

• 客室の照明と空調が止まり、真夏や真冬は体調に関わる
• お湯が出ず、入浴できない
• Wi-Fiが止まり、お客さまが情報を得られない、連絡が取れない
• フロントの予約・会計システムが使えない

すべてを動かし続けるのは現実的ではありません。 「停電時にこれだけは守る」という範囲を決めておくことが備えの出発点です。 たとえば、共用部の照明、Wi-Fi、スマホの充電場所、フロントの端末。 この範囲が決まれば、必要な容量も、蓄電池で足りるかどうかも判断できます。

山間部や海沿いの宿では、台風や大雪による停電は想定しておくべきリスクです。 停電の夜にも明かりがついていた宿は、そのことがお客さまの記憶とレビューに残ります。

まとめ

旅館・ホテルの光熱費が稼働率ほど下がらないのは、共用部や厨房、浴場といった稼働率に連動しない費用があるからです。 まずは空室や共用部の運用を見直し、下げられる部分を下げ切ることが先です。

そのうえで確認すべきは3つ。契約が低圧か高圧か、給湯が電気か燃料か、電灯と動力の内訳。 低圧契約で、電灯の電気代が大きい小規模な宿であれば、買う時間帯を変える方法と停電への備えを、同時に検討する価値があります。