山形県の民泊・宿泊施設へ。太陽光パネルなしで使える蓄電池のご案内

山形県の民泊・宿泊施設の
電気代と、停電への備え。

山形県の民泊・宿泊施設が、電気をどう使っているか

山形県には民泊・宿泊施設が737軒あり、これは全国26位です。人口10万人あたりでは74軒で、密度では全国8位になります。簡易宿所を加えると270軒、客室数は18,918室です。

山形の降雪は年に合計285cm(全国3位)。民泊・宿泊施設では客室の暖房と給湯が長い期間動き続け、融雪の設備が加わることもあります。

25.0℃ -0.1℃ 123456789101112 山形の月ごとの平均気温(数字は月) 1月 -0.1℃ / 8月 25℃ 濃い点は8℃以下の月、赤い点は25℃以上の月です
気象庁「地上気象観測 平年値(1991〜2020年)」山形地点の月平均気温。

暖房度日2691に対して冷房度日は159。山形では冬に大きく偏ります。民泊・宿泊施設では客室の暖房と給湯が動く期間が長く、そのぶん動かせる電気の量も大きくなります。

停電すると、宿泊施設ではこうなります

山形で目立つのは、降雪の深さの年合計が285cm(全国3位)です。電線に直接かかる負荷が大きいほど、停電は起こりやすくなります。

山形で、電線に負荷がかかる気象条件 雷が発生する日16日(全国30位) 風速15m/s以上の日0.0日(全国45位) 降雪の深さ(年合計)285cm(全国3位) 棒の長さは、全国でいちばん多い県を基準にした割合です
気象庁「地上気象観測 平年値(1991〜2020年)」山形地点。順位は47都道府県の気象官署での比較です。

山形県で使える制度と、電気の契約

山形県には県の補助制度があります。ただし年度ごとに内容が変わり、予算に達すると受付を終了します。事業者向けと家庭向けで条件が異なる場合があります。お申込みの時点で使える制度があるかを確認してご案内します。

電力会社東北電力(供給区域)
制度やまがた未来くるエネルギー補助金
蓄電池設備【FIT型】は令和7年度で廃止されています/募集 2026年4月16日〜11月30日
(蓄電池【FIT型】は廃止)
制度やまがた省エネ健康住宅・再エネ設備パッケージ補助金
省エネ住宅に太陽光+蓄電池を設置してZEH化する場合
(受付中)

※ 2026年9月時点の情報です。制度は年度ごとに変わり、予算に達すると受付を終了します。最新の受付状況は各実施機関でご確認ください。
この情報を調べてまとめているのはでんきパートナー(合同会社SOL COMODA)です。

電気代が下がる仕組み

① 電気の契約を切り替える市場価格で単価が決まる「市場連動型」へ
② 安い時間にためる市場価格が下がる時間に自動で充電
③ 高い時間につかうためた電気で、高い時間の購入を減らす
目安は電気代が月2万円以上 無料で試算

※ 市場価格は日々変わり、高騰すると電気代が上がる時期もあります。削減額は過去12か月の電気料金をもとに個別に試算します。沖縄県・離島は対象外です。

山形県の民泊・宿泊施設で、向くとき・向かないとき

効果が出やすい

  • 一棟あたりの電気代が月2万円以上(複数棟をお持ちなら合算ではなく1棟ずつで判断します)
  • オール電化(給湯・暖房・調理のすべてが電気)
  • 寒冷地・冬季の稼働がある
  • 台風・大雪で停電しやすい立地

おすすめしません

  • 1棟あたりの電気代が小さい/小規模な物件や、稼働率が低く電気をあまり使わない施設では、削減できる金額に上限があります。当社の運営
  • ガス主体の設備/給湯も暖房もガスの場合、電気で削減できる余地は限られます。まずは内訳のご確認から。
  • 電気の契約を切り替えたくない/市場連動型の電力会社への切り替えが前提です。いまの契約のままでは効果が出ません。

民泊・宿泊施設にとっての考え方は、民泊・貸別荘・宿泊施設向けのページでくわしく説明しています。 山形県全体の事情は山形県の蓄電池ページをご覧ください。

民泊・宿泊施設の電気代を、さらにくわしく

山形県に限らない、民泊・宿泊施設に共通する電気の使われ方をまとめた記事です。

30秒でわかる、適合診断

3つの質問にお答えください。個人情報の入力は不要です。合わない場合は、その旨をはっきり表示します。

建物と電気の使い方を教えてください

Q1. 1か月の電気代は、おおよそいくらですか?

Q2. 建物の種類を教えてください

Q3. 停電への備えは必要ですか?

山形県の民泊・宿泊施設から、よくいただくご質問

山形県でも対応していますか?

山形県は対応エリアです(全35市区町村)。離島や一部山間部など、現地の状況により対応できない場合があります。

山形県の補助金は使えますか?

山形県には県の補助制度があります。ただし年度ごとに内容が変わり、予算に達すると受付を終了します。事業者向けと家庭向けで条件が異なる場合があります。お申込みの時点で使える制度があるかを確認してご案内します。

民泊・宿泊施設でも、電気代は下がりますか?

もとの電気代の大きさで決まります。月2万円に届かない場合は、費用を取り戻すのに時間がかかります。また動力(三相200V)の電気は対象外です。検針票が2枚ある場合は、電灯側の金額でご判断ください。

無料の詳細診断

入力は3項目・30秒で完了します

診断もお見積りも無料です。合わない場合は、その理由もお伝えします。

※ 沖縄県と離島は現在、施工をお受けできません。

送信をもって、お見積りのためにご入力内容を施工を行う提携先の販売会社へ提供することに同意いただいたものとします。(個人情報の取り扱い)

山形県の対応エリア(全35市区町村)

山形県内は、山形市に限らず全域でご相談を承ります。

市区(13)

山形市米沢市鶴岡市酒田市新庄市寒河江市上山市村山市長井市天童市東根市尾花沢市南陽市

町村(22)

山辺町中山町河北町西川町朝日町大江町大石田町金山町最上町舟形町真室川町大蔵村鮭川村戸沢村高畠町川西町小国町白鷹町飯豊町三川町庄内町遊佐町

市区町村名は総務省「全国地方公共団体コード」(令和6年1月1日更新)によります。離島や一部の山間部など、現地の状況によりお受けできない場合があります。

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