【業種別】電気代が高くなりやすい業種と、その理由

公開:2026年9月15日

【業種別】電気代が高くなりやすい業種と、その理由の解説記事の表紙

「うちの電気代は、業種としては高いほうなのか」。 この問いには、金額だけでは答えられません。 同じ月5万円でも、何に使っているか、そしてその電気が「電灯」なのか「動力」なのかで、意味がまったく変わるからです。

この記事でわかること

  • 電気代が高くなる業種の共通点
  • 業種別の特徴一覧
  • 『止められない設備』があるかどうか
  • 対策の優先順位
  • 各業種の詳細記事への案内

読むのにかかる時間:約4分 / 出典は記事の末尾に記載しています

読む前に、向き不向きだけ先に確かめることもできます。 電気代の削減効果は、もともとの電気代の大きさで決まります。合わない場合は、その旨をはっきり表示します。

この記事は、業種別に書いてきた14本の記事をまとめたものです。 電気代が高くなりやすい業種の共通点、業種ごとの特徴、対策の優先順位を一覧にしました。 自分の業種の詳しい記事へは、この記事から進めます。

電気代が高くなる業種の共通点

業種は違っても、電気代が高くなる店には共通する構造があります。

① 止められない設備がある

冷蔵・冷凍、給湯、保温、預かり中の動物の空調。営業時間外も動き続ける設備があると、電気代に「底」ができます。

② 快適さが商品になっている

美容室、エステ、整体院、宿泊施設。お客さまが快適でなければ商売にならない業種は、空調を我慢する節電ができません。

③ 熱を作っている

ドライヤー、オーブン、給湯、ホットパック。「温める」機器は消費電力が大きく、使う時間が長いほど積み上がります。

④ 営業時間が長い

24時間ジム、夜まで営業する飲食店や塾。同じ設備でも、動いている時間が長ければ金額は膨らみます。

業種別の特徴一覧

業種を比べるときの見方 1 電気代が高くなる業種の共通点を知る 2 自分の業種の特徴を確認する 3 「止められない設備」があるかを見る 4 対策の優先順位を決める
業種が同じでも、設備の構成で変わります。

各業種の電気の中心と、注意点をまとめました。 「動力の注意」の欄は、蓄電池を検討するときに最初に確認すべき点です。

業種電気の中心動力の注意詳しい記事
美容室・理容室給湯・空調・ドライヤー・照明電灯が主。大型空調が動力の場合あり美容室の電気代
飲食店冷蔵・冷凍・空調・厨房機器大型冷蔵庫・業務用空調が動力のことが多い飲食店の電気代
コインランドリー洗濯機・乾燥機(ガス式が多い)・空調電気代の5〜9割が動力。蓄電池は効かないコインランドリーの電気代
民泊・貸別荘空調・給湯・家電一式住宅と同じ電灯が主民泊の光熱費
整体院・接骨院空調・施術機器・温める設備電灯が主。小規模だと電気代自体が小さい整体院の電気代
クリニック・歯科空調・医療機器・保管庫・電子カルテ歯科のコンプレッサー等が動力のことありクリニックの電気代
ジム・フィットネス空調・照明・有酸素マシン(24時間)業務用空調が動力のことあり。大型は高圧契約ジムの電気代
ネイル・エステ空調・温める機器・施術機器電灯が主。小規模だと電気代自体が小さいサロンの電気代
旅館・ホテル給湯・空調・共用部・厨房浴場ポンプ等が動力のことあり。大型は高圧契約旅館・ホテルの電気代
小売店照明・空調・冷蔵ケース大型冷蔵ケースが動力のことあり小売店の電気代
事務所空調・照明・OA機器テナントは空調が共益費のことあり事務所の電気代
学習塾空調・照明(夕方〜夜に集中)電灯が主。業務用空調は要確認学習塾の電気代
ペットサロン・動物病院空調・ドライヤー・給湯・保管庫業務用空調が動力なら停電対策にならないペットサロンの電気代
パン屋・菓子店オーブン・冷蔵冷凍・空調製造機器・大型冷凍庫が動力のことが多いパン屋の電気代

「止められない設備」があるかどうか

電気代の対策を考えるとき、最初に分けるべきなのは「使う量を減らせる電気」と「減らせない電気」です。

減らせる電気は、お金をかけずに確実に減らす。 減らせない電気は、使う量ではなく「買う単価」を変える。この順番で考えると、対策が整理できます。

対策の優先順位

1 検針票を確認する。電灯と動力の2枚に分かれているか、それぞれいくらか。自社で契約しているか(テナントの共益費でないか)。ここが分からないと、どの対策も判断できません。
2 お金をかけずにできることをやり切る。照明のLED化、フィルター清掃、放熱スペースの確保、保温機器の運用、待機電力。
3 契約と使い方を確認する。電灯と動力の内訳、時間帯ごとの使用量を見て、電気を使う時間の山がどこにあるかを把握します。
4 買う時間を変える設備を検討する。電灯の電気代が月2万円以上で、電灯で動く設備が中心なら、電気の契約を市場連動型に切り替え、市場価格が安い時間に蓄えて高い時間に使う蓄電池が選択肢に入ります。太陽光パネルは必要ありません。
5 停電の損失を別に考える。在庫、仕掛品、預かっている動物、診療の中断、宿泊客。電気代の削減とは別の理由で備えが必要な業種があります。

動力(三相200V・低圧電力)の電気は、蓄電池の対象外です。
ただし、電灯と動力が別々の契約になっていれば、動力契約があっても電灯の分で導入できます。 当社が管理するコインランドリー7店舗では、電気代の5〜9割が動力でした。この構造では蓄電池は効かず、実際に導入していません。 電気代の総額ではなく、電灯の分がいくらか。それがすべての出発点です。

まとめ

自分の業種の記事を読む前に、検針票を1枚手元に置いてください。 電灯と動力の内訳が分かれば、記事に書いてある判断の目安を、そのまま自店に当てはめられます。

※ この記事の内訳や金額は、各業種の一般的な設備構成と消費電力をもとにした目安です。実際の金額は、設備の種類・稼働時間・契約内容によって変わります。 当社が大阪で運営するコインランドリー7店舗と宿泊施設の電気料金データ(12か月分)も参考にしています。

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電気代の削減効果は、もともとの電気代の大きさで決まります。 合わない場合はその旨をはっきり表示します。個人情報の入力は不要です。

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